気になる!テレビ局の年収はどれくらい?キー局の年収例を紹介

華やかなイメージのあるテレビ業界に憧れている人も多いでしょう。特にテレビ局は年収が高く就職先として人気があり、倍率も非常に高いといえます。では、テレビ局の年収は具体的にいくらなのでしょうか。 今回は、テレビ局の具体的な年収から、同じテレビ業界の番組制作会社との年収比較、そして現在のテレビ局の実情について解説します。


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テレビ局の年収は非常に高いといえる

テレビ局社員の年収は一般企業と比べて高い、と思っている人が多いのではないでしょうか。実際テレビ局の年収は高く、福利厚生などもきちんと整備されているため、生活には困らないといえます。

では具体的にテレビ局の年収はいくらなのか、年収がアップするタイミングなども含めて紹介します。

年収1000万円を超えることも珍しくない

TBSやテレビ朝日など全国ネットワークの中心を担う放送局では、30代で年収1000万円を超えることは難しくありません。年2回以上のボーナスがあることを考えて計算すると、月々の手取りは約60万円前後です。

キー局は、初任給も一般企業よりも高く設定されています。

実際に各社の採用ページにて2022年度の新卒社員における初年度参考月給を確認したところ、TBSは約27万5000円、フジテレビは約29万2000円でした。現在の平均的な初任給の額は約22万円前後といわれており、一般企業よりも高い額であることがわかります。

地方局の場合どのキー局系列なのか、またどの地方なのかによって異なり、給与はキー局の7割程度です。初任給もキー局よりは減りますが、地方の一般企業と比べれば待遇は良いといえます。

キー局でも地方局でも、テレビ局は基本的に福利厚生も充実しています。結婚した際の配偶者手当や産休・育休制度、また住宅手当などもあります。

キー局の年収例

キー局の具体的な平均年収はいくらなのか、平均年齢とともに高い順から紹介します。

キー局 平均年収 平均年齢
TBSホールディングス 1586万円 51.0歳
テレビ東京ホールディングス 1412万円 47.6歳
テレビ朝日ホールディングス 1387万円 42.7歳
日本テレビホールディングス 1373万円 48.8歳
フジ・メディア・ホールディングス 1168万円 46.5歳

※こちらの数値は2020年時点での平均年収のため、あくまで参考程度としてご覧ください。

テレビ局員の年収がアップする要因

年収がアップする要因は複数あります。もちろん、ディレクターやプロデューサーといった肩書を付与されると給与が上がりますが、勤務年数や年齢によって年功序列でも上がっていくのは、テレビ局でも一般企業と変わりません。

制作者として関わった番組が高い視聴率を獲得したり、受賞したりなど、実績を残すことで年収がアップすることもあります。確実に年収アップを目指すのであれば、20代のうちから実績を残せるよう努力しましょう。

テレビ業界に関わる制作会社の年収と比較

年収が高く華やかなイメージのあるテレビ局ですが、同じテレビ業界である番組制作会社の年収はどのくらいなのでしょうか。実は、同じ業界にもかかわらず制作会社の年収はテレビ局と比較して低いケースが多いです。

では、なぜ制作会社の年収はテレビ局と比べて高くないのでしょうか。具体的な年収の例とともに、年収が上がらない理由を解説します。

制作会社の年収はそこまで高くない

同じテレビ業界といっても、キー局社員に比べて番組制作会社社員の年収はあまり高くありません。会社にもよりますが、およそキー局の半分程度である300~600万が平均の年収と考えておきましょう。

初任給もキー局より安く設定されていることがほとんどです。実際に番組制作会社の初任給を採用ページで調べてみました。

「世界ふしぎ発見!」や「アナザーストーリーズ 運命の分岐点」などを手掛ける株式会社テレビマンユニオンの初任給は22万8000円。「出没!アド街ック天国」「秘密のケンミンSHOW極」などで知られる株式会社ハウフルスの初任給は四大卒で23万5000円でした。

初任給だけ見ても、やはりキー局よりも低いことがわかります。また、地方の番組制作会社だと東京と比べて年収に差が生じやすい傾向にあります。とはいえ、番組制作会社の多くは東京に集中しています。

番組制作を仕事にしながら高収入を狙うなら、キー局の100%子会社や大手番組制作会社に勤めるのがおすすめです。

もちろん、下積みを積んで大きな実績を残したり、キャリアアップしたりすればどのような番組制作会社でも年収アップのチャンスがあります。

制作会社の年収が低い理由

先の項目で番組制作会社の平均的な年収がわかりましたが、ではなぜ番組制作会社の年収は低いのでしょうか。具体的な理由として、テレビ局の経営状態と価格競争にともなう制作費の削減などが挙げられます。

テレビ局の経営状態に左右される

番組制作会社はテレビ局の発注を受けて仕事をしています。テレビ局の経営が苦境に立たされれば、制作費や人件費を減らされる、仕事量が減るなど、その影響は番組制作会社にまで響いてくるのです。

番組制作会社は、1社のみで数十もの番組を同時進行で制作することはできません。そのため、番組がひとつ終わると売上が一気に下がってしまう傾向があります。

また、昨今ではインターネットの普及により若者のテレビ離れが進み、視聴率の低迷が顕著に表れています。世間の流れを考えるとテレビ番組の制作は、厳しいと言わざるを得ません。

とはいえ、近年はテレビに代わって動画配信サービスが台頭してきています。番組制作会社ではNetflixやHulu、Prime Video、Disney+など動画配信サービスの案件も増えているため、売上自体は増加傾向にあります。

価格競争により制作費が抑えられている

テレビ局に比べて、番組制作会社は数多く存在します。そのため価格競争が激しく、制作費が抑えられがちな現状があります。

制作会社の中には、テレビ局から依頼を受けた大手制作会社から、孫請けしてようやく仕事が入ってくるという零細企業も多くあります。そのような企業では、仕事量の割には給料が安く、テレビ局との格差が生まれてしまうのが実情です。

テレビ局への就職は年収だけで判断しないことが大切!

現在、若い層を中心にテレビ離れが進んでいます。インターネットの普及により、テレビを観るよりもインターネットで動画やSNSなどから情報や娯楽を得るようになっているからです。

インターネットの発展だけが、テレビ離れを加速させているわけではありません。

娯楽の多様化からテレビが娯楽の主役ではなくなってきていること。また労働者不足から1人当たりの労働時間が長くなり、そもそもテレビを観る時間が取れないというのも、現代の人がテレビを観なくなっている要因としてあげられます。

そうした若年層を中心としたテレビ離れからテレビの視聴率は年々低下しており、キー局においても広告収入が減少傾向にあります。

特にフジテレビは売上高の減少が著しい傾向にあります。売上の減少によって制作費が激減すると、番組制作会社も他局へと乗り換えざるを得ないケースも考えられます。

しかし、テレビ広告費が減少したからといってテレビ局全体の売上が下がっているわけではありません。むしろ、若干ではありますが増加傾向にあります。これは、テレビ局がデジタル広告に力を入れ始めたのが要因のひとつです。

ただし、デジタル広告で収益を得ているといっても、今後このままテレビ離れが進めばテレビ局は企業として衰退の一途を辿ることになるでしょう。年収も下がることは避けられず、企業では副業を可能とする取り組みも始まっています。

このように、テレビ局は現在苦しい現状を抱えています。年収が高い大企業のテレビ局にするか、今盛り上がっている配信映像業界を支える映像制作会社にするかは、このような現状以外にも、「自分のやりたいことができるか」や「自分に合う社風か」といったポイントで選ぶことをおすすめします。

まとめ

テレビ局の年収は基本的に高く、特にキー局であれば30代という若さで年収1000万円を超えることも夢ではありません。その反面、同じテレビ業界でも番組制作会社の給料は安く、所得格差が生まれています。

しかし、テレビ局も昨今のテレビ離れから難しい局面を迎えています。テレビ局への就職を考えるなら、視聴者のニーズに合ったコンテンツを制作するための努力が欠かせません。